「年収アップ」は多くの方が転職で実現したいことの一つだと思います。そのため内定時の提示年収が現職より下がった場合、転職に二の足を踏む方は多いです。しかし目先の年収に囚われると生涯年収が低くなってしまったり、自分が本当にやりたいことができずに人生の幸福度が下がってしまうリスクがあるので、慎重に検討する必要があります。
本記事では転職の際に年収が上がる人と下がる人の特徴、年収が下がっても転職した方が良いケース、逆に年収が上がっても転職しない方がいいケースをご紹介します。
新卒でリクルートに入社し、HR業界を16年経験。その中で転職には「最適な相談者」と「ノウハウ」が必須と痛感し、外資IT、コンサル、SaaS、大手事業会社など各業界への転職実績TOPクラスのヘッドハンター、及びコンサルタントを無料でご紹介しています。PRTIMES STORY に掲載されました。
目次
はじめに転職で年収が上がるケースと下がるケースについて、それぞれの背景をお話しします。
年収が上がるのは、今の会社と転職先の会社が同業界かつ同職種であるケースが多いです。理由としては、その業界の習慣ややり方を熟知しており、これまでの経験やスキルを活かして即戦力として活躍することができるからです。その上で、現在勤めている会社の給与が業界の相場と比べて低い場合、より年収が上がる確率は高くなります。
例えば現在年収が600万円の人が、その業界の相場と照らしあわせた時に年収700万円相当の経験やスキルの持ち主であれば、年収700万円での転職が可能です。
対してこれまでの経験を活かすことが難しい異業界、異業種に転職した場合、年収が下がるケースが多いです。例えばメーカーの営業職から異業界の営業職に転職する場合、営業という経験やスキルは活かせますが、異なる業界であるため即戦力性が落ちるので年収は下がります。年収が上がるかどうかは、即戦力としてどれだけ活躍できそうかがが鍵になります。
年収が下がるからといって、必ずしも転職をしない方が良いとは限りません。年収が下がっても転職した方が良いケースの一例として、長期的な目線で人生を考えた際に生涯年収が上がる場合があります。
例えば、現在勤めている会社が斜陽産業で将来的にマーケットが縮小し、業界全体の給与相場が下がる可能性がある場合、短期的に年収が下がったとしても長期的には得をするため転職した方が良いでしょう。
また今の環境では経験やスキルが身につかず、5年後、10年後先も今と同レベルのスキルである可能性が高い場合も転職をおすすめします。なぜなら、もしも会社が倒産した場合、転職難易度が高いからです。
また、当然ながら生涯年収の高い企業、昇給が見込める企業であれば転職をした方がいいでしょう。いずれにしても目先の年収、内定時の提示年収に固執せず長期的な視野でご自身のキャリアと照らし合わせて意思決定をすることが大切です。
年収が下がるなら転職しない方が良いケースも当然ながらあります。一例として新卒優位な会社が挙げられます。転職してどんなに結果を出して活躍しても出世=昇給することが難しいからです。また、例えばSierの富士通からNTTデータに転職するといったように、会社規模や業務内容、年収など現状と転職した際の状況がほとんど変わらない場合もやめた方がいいでしょう。こういったケースでは、年収が下がるだけでなく待遇面での条件がより悪くなってしまうこともあるので注意が必要です。
また、年収が上がったとしても転職しない方が良いケースもあります。例えば、内定時の年収は上がっても、その後の昇給率が低く生涯年収で見たら下がってしまうケースです。先ほどもお話ししましたが、斜陽産業で今後縮小していくであろう業界や、スキルや経験が身に付かずに5年後、10年後の市場価値があまり上がらないような業界や会社がこれに当てはまります。
また転職で実現したい優先順位が年収アップではない場合、自分がやりたくないことをやらなければならないような会社なら例え年収が上がったとしても行かない方が良いでしょう。転職する際には、長期的な目線で将来どのようになりたいのか、何を実現したいのかを重視しましょう。
最後に、転職時の年収に関して覚えておいていただきたい点が1つあります。それは希望年収の提示額次第で、内定率は変わるということです。例えばスキルレベルが同じくらいで、現在の年収が600万の応募者が2人いたとします。一方は希望年収が650万円、もう一方が700万円だった場合、当然ながら650万円と提示した人の方が内定は出やすくなります。年収を700万円と提示した人は自身のスキルや経験を過大評価していると判断されてしまうからです。また、業界や会社の相場的に700万円は高すぎると判断されてしまい、内定がでないケースもあるので注意が必要です。
こういった点についても、弊社に参画している優良転職エージェントであれば不利にならないようにアドバイスをしてくれます。
業界・企業に精通したヘッドハンターでないと、適切なアドバイスはできません。気になる方は以下からお問い合わせください。